こんにちは、kazuです。
トルコ南部からシリオ北部にかけて、6日未明に強い地震が発生しました。
地震の規模を示すマグニチュードは7.8で、トルコと隣国のシリアを合わせて1500人程度が死亡したとのことです。
建物の倒壊も発生しているようで、犠牲者はさらに増える可能性が考えられます。
こうした大きな地震のニュースは、日本に住む私たちにとって他人事ではありません。
被害に遭われた方たちに心からのお見舞い申し上げます。
また一刻も早い被害者の救出と、日本政府においては迅速かつ積極的な支援に取り組んでいただきたいと思います。
大地震による建物倒壊のリスク
今回のように都市部を襲った地震で建物が崩壊し、がれきの山になっっている状態をみると、やはり『阪神大震災』を思い出してしまいます。
いつ来るかもしれない南海トラフ地震が発生した場合、
関東から九州の広域にかけて、震度6から震度6強、一部では震度7の強い揺れが起きると想定されています。
大地震が発生した場合、日本の建物は大丈夫なのでしょうか？
耐震基準や阪神大震災の事例を題材に考えてみたいと思います。
新耐震基準であれば倒壊のリスクは非常に低い
耐震基準について
基本的には、建物が『新耐震基準』に適合していれば、震度6～7の地震が仮に起きたとしても、倒壊する可能性は非常に低いといえます。
新耐震基準は1981年6月1日以降に建築確認申請の適用を受けた物件で、それ以前の基準(旧耐震基準）より厳格化されています。
簡単に言うと、旧耐震が震度5強程度の地震での耐久性が求められる基準であるのに対し、新耐震は震度6～7でも倒壊しないことが求められる基準となっています。
1995年1月17日に発生した阪神・淡路大震災では6434人の命が失われました。
その原因の9割近くが建物や家具類の倒壊による圧迫死によるものといわれています。
そして、倒壊した建物の多くが旧耐震基準の建物でした。
阪神・淡路大震災での事例
不動産調査会社の『東京カンテイ』の資料によると、
阪神大震災におけるマンションの被害状況として、
新耐震のマンションのうち『大破』の被害となったものは約0.3％なのに対し、
旧耐震のマンションは3.4%が大破しました。
約10倍の違いです。
ちなみに、
「被害なし」・「軽微」がそれぞれ
新耐震では53％、40％
旧耐震では50％、35％
となっていて、
新耐震では93％のマンションが
旧耐震では85％のマンションが
軽微以下の被害状況でした。
なので、新耐震・旧耐震に関わりなく、大半の建物は軽微以下の被害に収まっていたということになります。
割合としては少ないものの、『大破』したマンションの数は、
新耐震が10棟、旧耐震が73棟
と、旧耐震が新耐震の約7倍となっています。
この違いは非常に大きいです。
まとめ
結論をいうと、阪神・淡路大震災クラスの揺れが発生した場合、新耐震基準の建物は大破する可能性はほとんどなく、旧耐震基準の建物の3～4％は大破する、という想定が成り立ちそうです。
もちろん、地盤の状況・建物固有の問題、地震の揺れの大きさなど、様々な要因によって結果は変わってきます。
ひとつの参考にしていただければと思います。
今回は以上です。
最後までお読みいただき、ありがとうございました。
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